人財育成・
1915年（大正4年）に創業し、2015年に100周年を迎えたマキタでは、
創業当時から生き続ける精神を基に、人材育成を手掛けてまいりました。
マキタの成長を支えるのは、そこで働く人財の力にほかなりません。
ひとりひとりの従業員が、最大限の力を発揮できる機会を提供するのが人材育成の基本です。
教育体系イメージ図
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新入社員研修・制度（一例）
- 新⼊社員研修
- マキタの企業理念の浸透、社会⼈としての基本的なビジネスマナー等の理解と実践を主な目的としています。同時に新入社員同士の協働体験を通じて、相互啓発と連帯意識の形成を図ります。
- 営業新⼊社員フォロー研修
- 営業配属の新⼊社員を対象に、製品知識と修理技術の習得を目的としています。
- ⼯場実習
- 【新⼊社員・若⼿社員対象】
製造部門や物流部門での体験実習を通して、普段の業務と実習先の業務のつながりを理解し、より良いものづくりと担当業務の改善に活かすことを目的としています。
- OJT制度
(On the Job Training) - 職務能力の開発は、主に実際の仕事を通じて行います。
一人ひとりに合わせた仕事と役割を付与し、上級者が個別に直接指導することにより、社員の成長を促します。また、OJT実施記録は計画的な人財育成と職場の適切な業務分担に活用されます。
- 部門別研修
- 担当職務の専門性を高めるための各種研修を実施しています。
社内研修（一例）
- 初任格付研修
- 格付先の等級に求められる役割と期待を認識し、自身のありたい姿・あるべき姿について考えることを目的としています。入社３年目の初任格付に先立ち、入社２年目の後半に実施します。
- キャリアプランセミナー
- 30歳前後（勤続10年前後）の社員を対象とする研修です。
今までの職務を振り返り、⾃分⾃⾝の能⼒を再確認し、今後のキャリアビジョンを設定することを目的としています。
- 異業種交流研修
- 主に中堅社員（主任～係長）クラスを対象に、他社の企業⽂化に触れ、⾃社が持ち合わせていない視点などを学び、発想転換をはかることを目的としています。
- 新任監督者研修
- 新任の役職者を対象に、組織の⻑としての⼈事・労務管理、メンタルヘルス等に関する知識と目標管理制度、部下評価の考え方等を習得することを目的としています。
- 海外業務研修
- グローバルで活躍する社員を育成するために、若手従業員が海外現地拠点でのOJTを通じてスキルを積むことを目的としています。
- 語学研修制度
- 海外赴任前後の語学習得のため、一定条件の下、語学スクール等で研修を実施する制度があります。
自己啓発支援
-
MBS【通信教育講座】
※MBS＝Makita Business School - 社員一人ひとりが⾃発的、主体的にテーマを決めて学習することにより、⾃らの潜在能⼒を開発し可能性を切り開くことを目的としています。
定期的に開講し、社員の自己啓発を支援しています。
評価制度
当社は人事制度を全社員に公開しており、その中で評価基準も開示しています。
社員は年度初めに目標を設定し、年2回以上の面談で上司に取り組み成果を報告し、上司からのフィードバックを受け取ります。そうすることで、公平・公正な評価と効果的な人財育成につなげています。
マキタの精神
『経営者は、従業員に対して納得のいくように諭し、言い聞かせればよい（いばるな）。
従業員もお互いに怒ってばかりいたのでは、仕事はうまく運ばない（おこるな）。
不況になったり、仕事の上でつまづくといった逆境にあっても、
あせったり（あせるな）、くさったりしてはいけない（くさるな）。
あせって過当競争をすれば、自分で自分の首を絞めるようなものである。
だからといって、のんびりしてよいということではない。
負けたのではそれこそ何にもならない（まけるな）。』
これは、マキタの創業者である牧田茂三郎と共にマキタの礎を築き上げ、マキタを「モーターの会社」から「電動工具の企業」へと変貌させた後藤十次郎の人生訓であり、マキタの社訓でもありました。この「5つのテスト（おいあくま）」は、従業員に守らせるというより、後藤氏自身が自分に言い聞かせる言葉として重宝しました。
この5つのテストは、現在でも受け継がれています。マキタの精神は、創業当時に築き上げられたといっても過言ではありません。
※研修・教育制度については、情勢の変化に応じて、適宜見直しを行っております。
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